家づくりの打ち合わせが始まると、間取りや設備のことで頭がいっぱいになりがちですよね。
でも、それと並行して絶対に進めておきたいのが住宅ローンのこと。
今回は、仮審査のときに銀行の担当者から教えてもらって「知らなかった！」と焦った話をシェアします。
団信って何？という方へ
まず「団信」について簡単に説明します。
団信（団体信用生命保険）とは、住宅ローンの契約者が死亡したり、高度障害の状態になったりしたときに、残りのローンが保険で支払われる制度のことです。
保障の種類はさまざまで、一般的な死亡・高度障害に備えるものから、ガンや三大疾病（ガン・心疾患・脳卒中）まで保障を広げたものなど、商品によって内容が異なります。
多くの民間金融機関では、団信への加入が住宅ローンを組む条件になっています。
つまり、団信の審査に通れなければ、その銀行では住宅ローンを借りられないということ。
とても重要な制度です。
団信の審査は銀行の審査とは「別」に行われる
ここが意外と知らない方が多いポイントです。
住宅ローンの審査というと「年収」「勤続年数」「借入額」などをチェックされる、いわゆる銀行側の審査をイメージしますよね。
でも実は、団信の審査は保険会社が行う、別の審査です。
健康状態を自己申告する「告知書」を提出し、保険会社がその内容をもとに引受けの可否を判断します。
仮審査のときに銀行の担当者からさらっと教えてもらったのですが、ピロリ菌を除菌中の方や、除菌後の確認検査をまだ受けていない方は、ガン団信の審査に影響することがあるとのことでした。
「え、ピロリ菌って……？」
そこでふと思い出しました。
うちの夫、以前病院でピロリ菌の除菌をしていたんです。
しかも仕事が忙しいからと、除菌がうまくいったかどうかの確認検査に行かないまま放置していた、という状況でした。
急いで病院へ！
すぐに確認検査に行ったところ……
除菌成功でした！ 本当にほっとしました。
間に合ってよかった、としか言いようがない体験でした。
なぜ「確認検査なし」が問題になるの？
ここが大事なポイントです。
自分では「除菌したから完治した」と思っていても、医師から治療終了の判断が出ていない状態は、まだ治療中と見なされることがあるんです。
団信の告知書には、治療中の病気や通院歴を申告する欄があります。
この申告を正直にしないと「告知義務違反」になり、いざというときに保険が使えなくなるリスクがあります。
団信の告知義務について知っておこう
告知書には、健康状態についていくつかの質問が記載されています。
一般的な団信では、次のような内容が問われることが多いです。
- 直近3ヶ月以内に、医師の治療・投薬を受けたことがあるか
- 過去3年以内に、指定された病気（ガン、高血圧、糖尿病など）で手術や2週間以上の治療・投薬を受けたことがあるか
ただし、この期間や質問内容は保険会社によって異なります。
ガン団信など特約の種類によっても告知内容は変わるので、必ず自分が申し込む団信の告知書をしっかり確認することが大切です。
また、告知義務違反（事実と異なる申告をすること）は絶対にNGです。
万が一のときに保険金が支払われないだけでなく、住宅ローンの一括返済を求められる可能性もあります。
「バレなければいい」では絶対にすまないので、正直に申告することが何より重要です。
住宅ローンを組む前にやっておくべきこと
この体験を通じて、住宅ローンを検討し始めたら早めに確認しておくといいと感じたことをまとめます。
① 治療しっぱなしの病気がないか確認する
「薬を飲んで終わり」「再検査と言われたまま放置」
そういう項目がないか、一度振り返ってみてください。
医師からの完了サインが出ていないものは、早めに受診を。
② お薬手帳で通院歴を確認しておく
告知書には過去数年の通院・投薬歴を書く欄があります。
記憶だけを頼りにすると書き漏れが起きやすいので、お薬手帳やかかりつけ医で事実を確認してから記入するのがおすすめです。
③ 健康状態に不安があればワイド団信も調べてみる
持病があったりして一般の団信が不安な方は、「ワイド団信（引受基準緩和型）」という選択肢もあります。
加入条件が緩やかな分、金利が少し高めになりますが、選択肢として知っておく価値はあります。
④ 複数の銀行で仮審査をしておく
団信の審査基準は銀行・保険会社によって異なります。
ある銀行では通らなくても、別の銀行なら通る、ということもあるため、一行だけに絞らず複数で検討するのがおすすめです。
まとめ
団信は、健康状態が大きく関わってくる審査です。
住宅ローンを検討し始めたら、お金の話と同時に、自分と家族の健康状態も棚卸ししておくことをおすすめします。
わたしたちのように「言われてから急いで確認する」ではなく、早めに動いておくのが一番です！
※団信の告知内容や審査基準は、保険会社・金融機関・商品によって異なります。ご自身の状況については、加入する団信の告知書をよく確認いただくか、専門家にご相談ください。
